1. IT活用
  2. 2019.01.28

「5G」って何がすごい?普及によってもたらされる未来とは


最近ニュースでよく耳にするキーワードの一つに「5G」があります。「5G」とは、第5世代移動通信システムのことで、通信各社が今まさにしのぎを削って開発を進めている新たな通信規格です。
今皆さんのスマートフォンは「4G」で通信されているものが多いと思いますが、それが次の世代「5G」になるということです。

5Gの4Gとの一番の違いは通信速度です。体感では、5Gは4Gの100倍速くなると言われています。
5Gになればさらに大容量のコンテンツを高速かつ遅延なく、低電力で多方向から通信できるようになります。「スマートフォンで動画を見るくらいだし、今の速さでも十分だよ」と思う方もいらっしゃると思いますが、速さだけではない変化が起こると予想されています。
5Gの実現によって、私たちの生活や企業の経営にどのような革新が起こるか、想像してみましょう。

大容量通信によって臨場感を楽しむコンテンツが発展

超高速で大容量の通信ができると聞いて、まず想像するのは高画質な映像コンテンツの配信でしょう。
超高画質な8K映像や超高音質の映像を時差なく配信できるようになるため、スポーツ観戦やコンサートなど、会場にいなくても臨場感を持って楽しむことができます。

VRを楽しむ場所やコンテンツも増え、五感を使ったエンターテイメント、教育コンテンツなどが展開されると予想されます。企業においては、AR/VRを使った研修を遠隔で行うことで研修コスト削減や人材育成を効率化できる可能性があります。

株式会社ジョリーグッドは5GとVRを活用した医療研修の実験をすでに行っています。手術室内の複数のカメラから高精細な画像を研修者に送りVRコンテンツとして見ることができ、講師となる医師がVR上に解説や指示を書き込むことができます。
5Gの高速・大容量・低遅延という特徴を活かし、臨場感を持った双方向の研修を行うことにより、現場にいるのと同様の効果を生み出すことが期待されています。

多数の端末と接続することによるIoT拡大

各端末が計測したデータをリアルタイムに集め、状況を分析し効率化を行うことも5Gによって実現可能です。
たとえば広い農地に設けたセンサーやカメラからのデータや産業ロボットに付けられたセンサーをもとに、生産状況や気温、湿度、また市場の需要などのさまざまな情報を統合したうえで、最適な生産を行うことができます。

また、ドローンや無人作業システムなどを導入することで、農業・製造業における人材不足解消も期待されています。実際に日本酒の原料となる米作りにおいて、5Gを取り入れた実験をKDDIが行っています。
田んぼが広く、農場全体の生育状態を把握することが困難という課題がありました。より長距離での運用が可能になったドローンを導入し、遠隔で監視することで生育状況による肥料の量や、収穫時期を予想するなどの業務効率化を目的としています。
また5Gを使った映像伝送でもろみの熟成具合をチェック、遠隔から管理できる取り組みを行っています。

タイムラグが減少することによる遠隔化・自動化の加速

超高速通信による超低遅延は、離れた場所から作業を行ったり、会議に参加したりすることを可能にするため、働き方改革にも追い風になると思われます。
医療や教育についても遠隔から行うことができるようになるため、地方の人手不足や医療格差を是正することができます。
特に医療については少しのタイムラグや画像の乱れなどが致命的な事故を引き起こす可能性があるため、今まで通信の活用が進んでいなかった分野です。超低遅延の5Gの導入により、さまざまな展開が期待されています。

和歌山県はNTTドコモ、NECと協力し、大学と40キロ離れた町とを5Gのネットワークで結ぶ実験を行っています。
4Kの高精細カメラで撮影した幹部画像やMRI画像などのデータを町の診療所から大学へ送信、離れた場所にいる専門医師のアドバイスをもらうことができるかなどを検証しており、これが実現されれば、離島や山間部など今まで医療サービスを受けるために遠くの病院まで通っていた人たちが、近くの診療所で都市同様の医療サービスを受けることが可能になります。

まとめ

超大容量で超高速、なおかつ低消費電力で低コストという特長を持つ5G通信。従来バラバラで連携されていなかったデータがつながり、遠隔地でのタイムラグなしの操作や映像配信が可能になるなど、この技術を応用すれば人手不足や技能伝承、生産性向上、コスト削減など、中小製造業の課題解決にも役立つことでしょう。

アメリカではすでに始まっている5Gサービス。日本では東京オリンピック・パラリンピックに向けて2020年ごろ利用開始になると予想されています。
これから来る未来を見越して5Gなどの最新テクノロジーを取り入れつつ、業務効率化やコスト削減を行うことも、今後の中小企業には求められるかもしれません。

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アリババジャパンプレス編集部

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